本記事では国内技術系資格の最高峰『技術士』資格について、サステナブル領域での活躍事例や取得の仕方について解説しています
技術士とは
技術士は技術系国家資格の最高峰として各分野で一目置かれる存在です。土木建設業界では、技術士が案件受注の資格要件となっているため、資格取得に際しての受験補助金や、合格後には一時金または資格手当を支給する企業もあり、個人としての収入アップが大いに期待できます。また、資格保持者は、将来独立してコンサルタント事務所を起業することもでき、定年制のない生涯現役の働き方も可能となる点も魅力的な資格です。
技術士のカバーする技術分野はほぼ技術の全領域に及び、21部門もあります。
技術士の部門一覧
1.機械部門（Mechanical Engineering）
2.船舶・海洋部門（Marine & Ocean）
3.航空・宇宙部門（Aerospace）
4.電気電子部門（Electrical & Electronics Engineering）
5.化学部門（Chemistry）
6.繊維部門（Fiber & Textiles）
7.金属部門（Metals）
8.資源工学部門（Mining）
9.建設部門（Civil Engineering）
10.上下水道部門（Water Supply & Sewerage）
11.衛生工学部門（Environmental Engineering）
12.農業部門（Agriculture）
13.森林部門（Forest）
14.水産部門（Fisheries）
15.経営工学部門（Industrial Engineering）
16.情報工学部門（Information Engineering）
17.応用理学部門（Applied Science）
18.生物工学部門（Biotechnology & Bioengineering）
19.環境部門（Environment）
20.原子力・放射線部門（Nuclear & Radiation ）
21.総合技術監理部門（Engineering Management）
エンジニアとして各分野で高いレベルを証明する資格が技術士ですが、特定業務のライセンスではありません。
国家資格には、建築物を設計する建築士や医療を行う医師のように特定業務を独占できる資格も多くありますが、技術士はそういったタイプの資格ではなく、実務の中で多方面で力を発揮する資格です。
技術士の働き方
技術士資格がもっとも重用されるのは土木建設業界です。国土交通省や地方自治体が建設関連業者の受注資格要件としています。そのため技術士の資格取得者は土木分野の会社に所属しているケースがほとんどです。取得者全体でみると、8割以上の技術士は企業に勤めており、1割弱が官公庁に勤務しています。
1割弱は技術コンサルタントとして独立して働いています。企業が国交省や自治体の事業を受注する際は、技術士資格保持者の在籍が必須であり、受注後は担当技術士としてプロジェクトの責任ある部門を任されるなど企業からの信頼も大きいです。
また、国際レベルでのエンジニアの資格でもありますので、海外ODA等で活躍する人材としても期待されています。途上国支援や国際協力の分野に興味のある方、国連やJICAへのキャリアを目指す人にとっても有用な資格です。
メーカーでは上記の建築や土木以外の分野の技術士保有者が多く在籍しています。直接的な業務への貢献というよりも、社内昇格や評価の参考として扱われることが多いと言われます。
サステナブル・環境の業界においての扱い
上述の通り、土木領域と縁が深いことから、主な活躍の場は建設コンサルやゼネコンにおける環境コンサルティング部門や技術・研究開発部門です。
建設コンサルにおける代表的な業務例は、建設計画の調査・企画、設計や環境影響評価に関わる方法書の作成～現地調査～予測評価～住民説明会実施、など全工程に関わります。現地調査に赴くよりも上流工程を担当するので事務所内で書類作成に汗水流す仕事と言えます。
私が在籍していた環境コンサルや、現在私が人事コンサルをしているお客様のサステナビリティコンサル、環境コンサルタント会社さんでよく見られる資格は下記の通りです。
環境コンサルタント会社では、取得できた際の報酬金だけでなく月額手当も基本は万単位で支給されることがほとんどです。さらに複数部門を取得している人になれば、手当はさらに上がりました。
この分野では建設、環境の組み合わせが多く、総合技術監理部門は別格（最上位）という扱いです。昇格にも大きく関わりますので、若いうちに力試しとして取得すれば享受できるメリットはどこの会社でも大きいでしょう。
一方で、資格がなければ仕事はできないか、というとそんなわけでもありません。
公共事業の受注は技術士資格が必ず必要ですが、扱う案件の規模が小さかったり同業からの仕事の受注が多い会社の場合は資格を必要としないケースも多く現場における技術（要素技術）だけで全く問題なく仕事はできます。
例えば統計解析、流体解析、シミュレーションを行うための数理解析、プログラミングスキルや、GIS、illustrator等の作図ツールの経験は資格以上に現場で重宝されます。
資格の取り方
技術士になるには、技術士補になることが第一歩になります。技術士補となる資格を得るためには第1次試験に合格するか、日本技術者教育認定機構（JABEE）の認定コースを修了する必要があります。
技術士取得の道のりは遠く、受験資格を得るために、技術士補資格を取得後、以下のいずれかの実務経験（科学技術に関する実務経験）が必要になります。
1. 技術士補として、指導技術士の下で、4年を超える実務経験
2. 職務上の優れた指導者の監督の下で、4年を超える実務経験
3. 指導者の有無・要件を問わず、独自で7年を超える実務経験
（技術士補となる資格を取得する以前の経験も含む。）
上記の実務経験を積んだ後、第2次試験（論文筆記試験および面接試験）に合格し、登録手続きを行うことで、ようやく技術士として資格取得となります。
参考：公益社団法人日本技術士会
資格取得には環境選び（職場選び）が大切
公共工事の際には技術士資格を取得している人が多ければ多いほど大規模な案件、多数のプロジェクトを受注することができそれだけ売上に貢献します。
よって、企業も積極的に取得を後押ししています。コンサルタント会社のホームページには必ず『有資格者一覧』が掲載されていますので、会社がどの分野の仕事に力を入れているのか、人材育成に力を入れているか参考情報とすることができます。
技術士資格は指導者の下で実務経験を積む事が条件になっていますが、そもそも先輩の指導無しでの取得はかなり難しいと言えます。
会社によって独自の勉強会の開催や報酬金制度など資格取得を組織的に奨励しています。講師役や指導する人間によって結果も大きく変わるため、誰に担当させるかということもコンサル会社の人材育成担当にとって重要な決めごとです。
指導や試験対策がとても上手いと評判の会社では、30代で多くの社員を取得させている会社もあります。（技術士合格者の平均年齢が41歳程度です）
また、文系出身者でも合格率が高いことで有名な会社もあり、そうした会社は人材採用も積極的で業績も好調な印象でした。
もし、あなたが現在の職場でなかなか合格ができていないとすると職場の影響もあるかもしれません。
解決策として、資格取得支援に熱心な企業に転職するという選択があります。
ただ、建設コンサルや建設業で働いている方は、平日も土日もなかなか転職活動に時間をかけることは難しいと思います。建設業界に特化した転職支援サービスを活用すれば、仕事が忙しくても転職活動を始めることができます。自分の希望を伝え、資格取得者数や教育体制を細かく聞いて、自分の希望に合った企業を代わりに探してもらいましょう。
なかなか一般の転職支援サービスでは自分の希望や専門が伝わらない可能性がありますので、業界に特化したサービスを選択することが重要です。資格取得支援に限らず、仕事内容や年収含む待遇面などの希望も自分に代わって企業に聞いてもらえるので転職にかかるストレスも大幅に削減されます。
▼建設業界に特化したおススメの転職支援サービス▼
建設業界専門の転職エージェント【RSG Construction Agent】
その他の資格取得の有効な手段としては、オンラインでできる技術士試験対策のツールをを利用してみるのも良いでしょう。オンラインで難関の技術士資格や施工管理技士が取得できる時代になったことは素晴らしいですね。忙しい合間の休憩や移動時間にも音声や映像を使って効果的に学習することができます。費用も安価ですので、取得のメリットを考えれば、会社の研修の補足ツールとして自前で利用したとしても十分リターンがあります。
▼難関の技術士資格や施工管理技士が取得できるおススメの学習コンテンツ▼
技術士（補）が取れる大学
技術士（補）が取れる大学特定の大学では、専門コースの修了と共に技術士の卵である技術士補（正確には技術士一次試験免除）が認められます。それが上述の『JABEE認定プログラム』です。https://jabee.org/about_jabee
一般社団法人日本技術者教育認定機構が指定した幾つかの大学プログラムがあります。
□ 立命館大学 理工学部
□ 名城大学 理工学部 環境創造学科
□ 明星大学 理工学部 総合理工学科環境科学系 など
その他に幾つかあるので興味のある方はサイトで確認してみてください。一時期と比べるとプログラムを持つ大学はかなり減ってしまったようです。
教員に相当な負担を強いる内容でしたので継続が困難となったのでしょう。大学側に相当な負担を負わせる割には就活時の評価は限定的で短期的に大学も学生もなかなか恩恵に与れなかったことも要因でしょうか。
ただ、技術士の8割以上はJABEE認定ではなく通常通りの試験で合格しています。社会人になってから勉強しても、技術士とは比較にならないほど短時間の勉強で取得できますので、自分の大学や専攻がJABEE認定でなかったとしても気にする必要はありません。
技術士資格を取得するための参考図書
ご紹介してきたように、技術士資格は実務経験も資格取得委は必要となる難関国家資格です。取得には長い期間の投資が必要となりますが、もし将来的に資格取得を検討していて、資格や試験がどのようなものなのか知りたい人に、実際に資格取得時にも参考となる技術士環境部門のおススメ参考書をご紹介します。
過去問対策がしっかりできます。Kindle版もあるのはかさ張らずうれしいですね。
もう一つはより試験対策に特化したものです。勉強したことは無駄にはなりませんので、e-ラーニングに加え、自主的な学習はこの資格には必須となります。
技術士に向いている人
技術士にふさわしいのは強い向上心を持つ人です。
繰り返しとなりますが、技術士資格の取得はきわめて難しく時間がかかるからです。
試験は1次試験（技術士補試験）と2次試験（技術士試験）に分かれますが、2次試験を受験するためには、技術士補として、指導技術士の下で4年を超える実務経験か、その他の優れた指導者の監督の下で4年を超える実務経験、又は、指導者の有無・要件を問わず、独自での科学技術に関する実務経験で7年を超える期間必要となります。
司法試験などの受験には、このような実務経験は必要ありません。合格率も低く、わずか15%であり、合格者の平均年齢は41.8歳と高いことからも、合格への関門は相当高い資格であることは明らかです。
しかしそれでも、エンジニアリングやコンサルティングの世界で生きていくということであれば、多くの人が目指し、憧れるだけの資格でもあります。
昇給や昇格としての恩恵も受けられますし業界内で仕事をする上での自信にも繋がります。
また、これは議論が分かれるところですが、更新要件がないので、一度取得すれば資格の恩恵は永久的に受けられます。同じような技術系資格でもRCCM、APECエンジニアなどは更新の試験・講習が義務化されています。
技術系人材にとって資格の良いところは、それに向かって努力を続けることにあります。技術士は国内最高峰資格として存在するからこそ、取得に向けて『努力し続ける』人材がたくさん生まれ、技術の向上に繋がっています。
また、技術士資格を目指すという過程で多くの学びがあります。サステナブル・環境の領域は社会情勢により、扱うテーマが大きく変わります。使える技術も変わっていきます。
例えば、気候変動による未曽有の自然災害は過去の技術・知見だけでは防げません。技術士は、既存の叡智と新たな技術を駆使し、まだ見ぬ課題に立ち向かっていくプロフェッショナルです。
サステナブルな領域でもなくてはならない「技術士資格」をあなたも目指してみませんか？
資格取得が現在の環境では難しい、、、という場合には、資格取得を推奨し、手厚く支援してくれる会社への転職が一番有効な手段です。
▼建設業界に特化したおススメの転職支援サービス▼
建設業界専門の転職エージェント【RSG Construction Agent】
今の環境で目指したいという方は、現在はオンラインでも資格取得が目指せる時代になっていますので自分自身のキャリアの専門性を高めるためにも目指されてみてはいかがでしょうか。
▼難関の技術士資格や施工管理技士が取得できるおススメの学習コンテンツ▼